木村天山の言挙げ

与党の自民党も野党の「ネオ保守」の政党も右へならえで五十歩百歩の政策を掲げる中、野党第1党である立憲民主党が大躍進するためには、国民目線の減税政策で野党共闘を実現するしか方法はありません。

日本共産党や社民党やれいわ新選組と足並みを揃えて「時限的消費税減税」を掲げ、国民が「暮らしが良くなった」と実感できる政治を目指せば、ふだんは投票に行かない約5000万人の無党派層の何割かは重い腰を上げると思います。

岸田政権下で行なわれた前回2021年の衆院選では、自民党の比例票は約2000万票、立憲民主党の比例票は約1150万票でした。

つまり、投票に行かない約5000万人の無党派層の2割弱が「投票に行こう」と思うような政策である「時限的消費税減税」を掲げれば、立憲民主党は比例で自民党を上回れる可能性があるのです。

しかし、どんなに素晴らしい政策でも、実現能力が伴わなければ「絵に描いた餅」であり、有権者、特に無党派層からは見向きもされません。

そのために不可欠なのが、政権交代を視野に入れた野党共闘なのです。

保身に走った岸田首相が自滅の道を歩み始め、日本維新の会が大阪万博の強行で一時の勢いを完全に失い、似たような「ネオ保守」の政党や政治団体が乱立して自民党から離れた票を奪い合っている今こそ、国民目線の政策を掲げたリベラル勢力が大躍進できるチャンスだと思います。

上記の書き込みから・・・

兎に角、自民党を潰すこと。
それ以外に、救いはない。
野党連合でも、なんでもいい。

自民党を潰して、日本が再生する。
野党連合でダメなら、次の選挙がある。

国民の声を届ける唯一の方法が、選挙だ。

　長谷川岳参院議員（自民）の自治体職員への威圧的言動が問題となっていることを受け、札幌市は２日、国会議員との面会目的を含む職員らの出張が２０１９～２３年度に計５９１回あり、うち５２５回（約８９％）で長谷川氏との個別面談が日程に組み込まれていたとする調査結果を公表した。個別面談のみが目的の出張も計１２１回（費用８１２万７１９０円）に上ったが、市はいずれも業務上の必要性があったとしている。

　市は４月２３日に２３年度分の調査結果を公表しており、今回は１９～２２年度分の追加調査の内容が示された。市によると、個別面談のみの出張は１９～２２年度が計４９回（同３４７万８２９０円）だったのに対し、２３年度は７２回（同４６４万８９００円）。脱炭素社会を目指すＧＸ（グリーントランスフォーメーション）関連の業務が増えたのに伴い、出張回数も急増したという。

　また、計５９１回の出張のうち、長谷川氏に次いで個別面談が多い国会議員は計６８回だった。

上記の書き込みから

議員になって、偉くなったと思っている人たち・・・
大した仕事もしていないのに、仕事をしている気になっている。

自民党議員である。
地方から、自民党議員を消すこと。
国民の使命は、自民党を潰すこと。

「補選の結果については
　真摯に重く受け止めています。

　自民党の政治資金の問題が
　大きく足を引っ張ったことは
　候補にも応援してくださった方にも申し訳ない」

これは官邸で岸田首相が、
衆院の3補選で自民党が不戦敗も含め
全敗した時の発言です。

さらに岸田首相は、
「国民の信頼回復に努めていかないといけない」
と発言していました…

しかし、国民は岸田首相に対して
このような批判が殺到しています…

「いつも同じ言葉、言葉の軽さがひどすぎる。
　結局何も出来ないで
　ただ在職日数が増えるだけ。」

「解散しないなら、
　とりあえず物価高対策をやれ。」

「政治とカネ問題に真面目に取り組まず、
　小手先の対応で逃げようとするから
　国民の信頼を失っている。」

つまり、私たち国民は
岸田政権に怒っているのです。

さらに、、、
岸田政権は私たち国民を怒らせます。

というのも、
歴史的な円安・物価高に苦しむ庶民を尻目に、
岸田首相含め政務三役31人の渡航費用が
12.6億円するからです。

ここで、あなたは不思議に思いませんか？

なぜ、岸田政権は
国民のための政治をしないのか？

そして、なぜこんなにも
岸田政権は腐敗しているのか？

上記の書き込みから・・・

私に言わせれば、腐敗などというより、酷い。
生きながらに、死んでいるのである。

あるいは、洗脳されている。
我非ずかもしれない。

そんな上等な言葉で、説明することもない。

ソ連の野蛮な占領、アメリカの知的な洗脳

ルーズベルト－トルーマンの無条件降伏要求を撥ね付けたのは、
日本陸海軍将兵たちが命を捧げた玉砕戦でした。
また、そうして勝ち得た降伏条件を守らせたのは、陸海軍の
残存兵力でした。

しかし、武装解除が進むにつれ、条件を守らせるための
武力を日本側は失っていきます。さらに占領軍は「精神
的武装解除」を進めていきます。ポツダム宣言第１０条の
「言論、宗教及び思想の自由並びに基本的人権の尊重は
確立せらるべし」という条件を破って、新聞や私信の
秘密裏の検閲を行いました。

占領下で憲法を改正させたのも、ポツダム宣言１２条の
「日本国民の自由に表明せる意思に従い」、および、さらに
国際法たるハーグ陸戦規則第４３条の「占領地の法律の尊重」を
踏みにじったものです。

確かに米軍はソ連軍のような民間人虐殺や強制連行などの
野蛮な行為(米兵士の強姦事件は除いて)はしませんでした。
しかし、精神的武装解除では徹底的な洗脳を行いました。
この両面から、「日本は無条件降伏した」「早く降伏すれば命は助かる」
という虚構の主張が、現代日本でもまかり通っているのです。

その迷妄から目覚めるためにも、我々の先人たちが
無条件降伏要求といかに戦ったか、という史実をきちんと
知る必要があります。

上記の書き込みから・・・

白人、キリスト教徒は、嘘つきであり、野蛮である。
今、日本のキリスト教徒は、その嘘つき宣教師によって、信者になった。

宗教は、信じるものではなく、学ぶものである。
そして、その蒙昧を知ることである。

あなたは、
キリスト教の教えといえば
どんなものを想像しますか？

「信じる者は救われる」
「汝（なんじ）の隣人を愛せ」
など

人を助けたり、
愛したりすることを
大切にしているイメージはありませんか？

しかし、
日本に初めてやってきた
戦国時代の「キリスト教」は違いました。

隣人を愛するどころか
人を脅したり、
軽蔑し見下したり、
信教を強制したり…

私たちの想像する
「救い」や「慈愛」「愛」とは
かけ離れていたのです。

実は、戦国時代、
日本に伝わったのは
キリスト教の中でも
“過激な思想” だったのです。

それがわかる
エピソードがあります。

1人の日本人が宣教師にこう尋ねました。

「私はこれまでの罪を償いたいのですが、
どうすれば良いでしょうか？」

宣教師はなんと答えたでしょう。

それは、
「毎日聖書を読みなさい」でも
「神に祈りなさい」でも
「十字架を持ち歩きなさい」でも
ありませんでした。

彼の回答は…

「あなたの償いとして考えられるものは、
道すがら見かけた寺を焼くことです」

相談した者は、言われたとおり、
帰り道で出会った大きな美しい寺院に
放火し、寺院は全焼したといいます。
（出典：渡辺京二『バテレンの世紀』、p132）

なぜ、宣教師は
「寺を燃やせ」と言ったのでしょう。

それは、彼らが
「日本人が信じている、
　神や仏というのはすべて悪魔だ」
と考えていたから。

キリスト教の神以外は
すべて“悪魔”とみなしていたのです。

“悪魔を退治してあげないと、
日本人の魂は救済できない…”

この方針をもとに、宣教師たちは

日本から悪魔（仏教など）を排除し、
そのかわりに神聖なるキリスト教を
広めようとしたのです。

では、実際に
宣教師や、彼らに布教されたキリシタンたちは
どんな行動に出たのでしょうか？

彼らの「布教活動」は、
とても布教とは思えない
“蛮行”だったのです…

上記の書き込みから・・・

本当に、とんでもない宗教だった。
当時は、カトリックのキリスト教のことである。
天主教という。

プロテスタンとは、耶蘇教と言う。

28日投開票の衆院島根1区補選では、午後8時になると同時に立憲民主党元職、亀井亜紀子氏（58）の当選確実がテレビのニューステロップで伝えられた。自民党新人、錦織功政氏（55）の陣営は、あまりの当確の早さに言葉を失い、重苦しい雰囲気に包まれた。
　沈黙が続く中、錦織氏が姿を見せても、歩み寄ってねぎらいの声をかける出席者はなかった。錦織氏は「私の力不足。おわびします」と支持者に頭を下げた。

上記の書き込みから・・・

そう、どんどん、自民を落選させること。
立憲は、馬鹿だが、自民党潰しには、使える。

立憲しかないという、今の状態を憂うるが・・・

ファイザー社がコロナワクチンの件で、
提訴されていることをご存知でしたか？

出典：ロイター（https://jp.reuters.com/world/us/SMBJSHC67NNUHLZNGAVGDIVNVM-2023-12-01/）

日本ではほとんど報道されていないので、
ご存知でないかもしれません。

米テキサス州の訴えによれば、
ファイザー社は同社ワクチンについて、
虚偽の主張をしていたというのです。

一体どのような虚偽を
主張していたのでしょうか？

ファイザー社製ワクチンは、モデルナ社製に並び、
世界で最も多く使われたワクチンの1つです。

それはご存知のとおり、日本でも同じです。

ですので、このニュースは、私たちの家族や友人など、
大切な人たちを守るためにとても重要なものです。

本日のメルマガでは、
このニュースについての解説レポートをお届けします。

30年にわたり米国・カナダに在住し、
自身のYouTubeなどを中心に海外の時事やニュース分析と発信を行っている
渡辺惣樹先生に解説していただきました。

※『週刊ルネサンスレポート』2023年12月号より抜粋

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「ファイザー社のワクチン有効性は
アメリカ食品医薬品局（FDA）の内部文書によるとゼロに等しかった」

日米近現代史研究家　渡辺惣樹

アメリカ政府は、コロナワクチンの契約について
緊急使用という名目で、各製薬メーカーに対して
免責特権(※)を与えています。
(※責任を問われず、訴訟を免れる権利)

免責特権は製薬会社に非常に有利で、
その責任を問うには高いハードルがあります。

にもかかわらず、テキサス州司法省は、
ファイザーを被告として提訴しました。

テキサス州は、ファイザーに不法行為が
あったかどうか、精力的に調査してきました。

その調査結果をもとにテキサス州は
2023年11月30日、ついにファイザー社提訴に踏み切りました。

プレスリリースでは、次の二点を提訴の理由に挙げています。

1.コロナワクチンの効果について虚偽報告があった
2.ワクチンの効果についての自由な議論を封じる検閲行為があった

まず効果についての虚偽報告ですが、
ファイザーは当初、ワクチンの
有効性が95％と主張していました。

ですが、ファイザーの内部文書から、
これが全くの虚偽だったことがわかりました。

それどころか、内部文書によると
有効性はわずか0.85％に過ぎませんでした。

さらに95％の効果があるとした治験は、
わずか2カ月程度のものであり、
ワクチンの長期的効果も全くの未知でした。

結果として、テキサス州司法長官は、ファイザー社に対して
1000万ドル（約15億円）以上の民事制裁金を課すとともに、

同社がワクチンの有効性について
公でコメントすることも禁じるよう求めています。

今回のファイザー社提訴によって、
これまで隠されていた事実が明るみに出てくるでしょう。

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いかがでしたか？

コロナ禍において、日本では国を挙げて
ワクチン接種を推奨していました。

しかし、ファイザー社の内部文書から、
その有効性に虚偽があったということが
今になって判明したというのです。

「今だけ、金だけ、自分だけ」を地で行くような
ファイザー社のおこないは腹立たしいものですが、、

さらに問題なのは、ワクチンに批判的な言論が
封じ込まれてしまっていたことではないでしょうか。

今振り返ると、

・目にするメディアすべてが「ワクチン推奨」一色に染まり、
　それ以外の情報が規制され、ほとんど入ってこない…

・健全な議論が生まれず、国や大きな組織が
　言っていることは正しいと錯覚してしまう…

という “異常な状態” でした。

そして、その状況は今でもほとんど変わっていません。

大手メディアは、まるで金太郎飴のように
画一的な報道しかしてくれず、
本当に重要な情報は私たちの元に届きません。

YouTubeなどでも同じです。

事実、私たちもYouTubeの広告で
「ワクチン」という単語は一切使えません。
（使うとすぐに広告が止められてしまいます）

上記の書き込みから・・・

何から何まで、嘘。
呆れる。
政府は、何を隠しているのか。

日本人の人体実験である。

日英同盟の落とし穴

しかし、多くの場合、この日英同盟は「イギリスが日本を助けるため」に結ばれた、と教えられる。

しかし、この同盟には、日本にとって大きな大きな落とし穴があったのだ。

実は1902年に結ばれた第一次日英同盟の時点では、イギリスは日本を助ける気などさらさらなかった。

その証拠に、条項には「日本と対１国であればイギリスは中立の立場を崩すことなく、他国の戦争への介入を阻止する」との記載があった。

つまり日本とロシアの戦争にはイギリスは介入できず、日本VSロシアに他国を介入させない、という仕組みになっていた。

しかし、この同盟に対して日本国内では、

「日英同盟で最強イギリスを味方につけたぞ！」

「これで日本はロシア相手でも勝利間違いなしだ！」

との声が大きく上がり、日本国民は騙されてしまっていた。

そして、日露戦争へと突き進む「空気」を日本国内に作り出してしまったのだ。

イギリス「しめしめ、日本は我々の思う通りに動いてくれている、、、日本がロシアに噛み付くのも時間の問題だ」

つまり黒幕イギリスは、日露戦争を引き起こすことで、

・自分たちは関与しないくせに

・日本にフレンドリーに煽てながら

・間接的に、日本を敗戦国にして、玉砕させ、滅ぼそうとしていた

ということなのだ。

黒幕イギリスの大誤算

イギリスは日英同盟で中立を義務付けられていたため、日本を助けるつもりなど毛頭なかった。

これが日英同盟、そして日露戦争の隠された真実だった。

しかしイギリスの作戦が全てうまくいったかに思えたが、1つだけ大きな誤算があった。

それは、日本がイギリスの予想より遥かに強かったこと。

イギリス「あれ、日本、強いかも、、、」

捨て駒だと思っていた日本が、当初の予定より遥かに強かったことに気づいたのだ。

実際に日本は、、、

国力に60倍もの差があったロシア相手に、苦労しながらも、接戦をものにしていた。

陸軍は、日本を弱小国と油断し兵力を分散させていたロシア軍の意表を突き、奇襲攻撃で勝利を納め続け、、、（鴨緑江会戦、遼陽会戦、沙河会戦、黒溝台会戦、奉天会戦）

海軍も、日本が得意とする夜襲、さらに奇襲攻撃、という確かな戦術をもって圧倒し、勝利を重ねていたのだ（仁川沖海戦、黄海海戦、蔚山沖海戦、日本海海戦）。

そのため、ロシアを妨害できればいい、くらいに考えていたイギリスは仰天した。

そして日本がロシアに勝利することを確信したイギリスは、手のひらを返すように、

同盟のルールを破り、日本に援助をすることで日英友好をアピールし始めたのである。

イギリス「日本さん！私たちは"同盟国"なので、お金をあげますよ♪」

その結果、イギリスの協力のおかげで日本は勝利した、という日露戦争の誤った図が後世に残ったのだ。

上記の書き込みから・・・

以前から、私は、言っていた。
最低最悪の国、イギリスである。

何度も、言う。
イギリスは、最低最悪の国である。
そして、そこから出たもアメリカという国・・・
言わずと知れたこと。

それでいて、地方議員の報酬と待遇は、ものすごく手厚いものになっています。昔から、税金泥棒の議員たちが、お手盛りで条例を都合よく改正しオイシイ報酬額にしてきたからです。

都道府県議会議員なら政務活動費を含めて平均２０００万円超えです。

市議会議員で平均８５０万円、町村議会議員でも平均４００万円。市議会など会期はたったの７０日程度で、しかも所要は１時間程度です。８５０万円を７０日７０回で割ると、１日１時間程度の顔出しだけで、１回あたり１２万円も貰える計算です。町村議会なら会期は４０日程度ですから、１回あたり１０万円もらえます。

さらに議会によっては、顔出しに際して「費用弁償」として、１回あたり１万円支給されるところもあります。

こんなにオイシイ地方議員なのに、「議員のなり手がいない」といわれる現状もあります。

この記事をご覧の読者のみなさんは、「地方議会議員は難しい仕事をこなしている」という大いなる誤解をしていませんか。

議員のなり手がいなくて定数割れになる──というなら、これまでのあまりにも多すぎた無駄な定数を削減すればよいだけです。前述の通り、地方議会は痴呆議会で、まともに機能していないのですから。

報酬が少ないから「なり手がいない」などというのは、さらにお手盛りで報酬を上げようとする税金泥棒議員のたくらみに他なりません。

例えば埼玉県議（定数９５議席）なら、歳費が月額９２・７万円（期末手当含む）で政務活動費が月額５０万円、年間合計の収入は２１９０万円にのぼります。

さいたま市議（定数６０議席）なら、歳費が月額８０・７万円（同）、政務活動費が月額３４万円、年間合計の収入は１７２１万円です。

東京都の中野区議（定数４２議席）なら、歳費が月額９４・２４万円（同）で、政務活動費が月額１５０万円、費用弁償が年間３０万円で、年間合計の収入は１１５２万円です。

「政務活動費」は、２０１２年に旧名称の「政務調査費」が改称されて使途が拡大しています。調査研究費、人件費、交通費、研修費、事務所費、広報費などが名目ですが、領収書が必要とされないケースも多く、しょせんは「裏給与」「遊興費」と言われます。

上記の書き込みから・・・

地方議員、その実態は、呆れるばかり。
特に、仕事はない。
それでいて、大枚な金を得ている。

呆れる。
びんぼうな若者は、地方議員になると、いい。
良い暮らしが、出来ます。

ここまで、腐った、地方議員の有様。

昔、中国において
日本を指した
「倭国」という言葉。

この倭国という
言葉に使用されている、

「倭」という漢字の
本当の意味をご存知ですか？

西暦100年ごろ、
許慎（きょしん）という

文字学者によって編集された
『説文解字』という本には、

倭の字義は、
＜倭とは、順なる児（ぼう）＞
であると記載されています。

ここでいう「児」には “猿” という意味もあり、
従順な猿という意味にとることもできます。

当時の中国において、
こうした侮蔑的な漢字が
他国を指す際に使用されることは
珍しくありませんでした。

例えば、卑弥呼には
卑しいという漢字が
入っていますし、

邪馬台国には邪（よこしま）
という文字が含まれます。

ほかにも、四夷（しい）といって、
中国朝廷に従わない周辺の人々は、
南蛮や、北狄といった蔑称で貶められました。

有名な金印授与の記録が残された
『後漢書東夷伝』の「東夷」という語句にも、
東に住む蛮族といった意味があります。

もちろん、かつての日本が自ら
そのような蔑称を名乗ったとは
考えづらいため、

あくまで中国が日本を見下す意味で
そう呼称していたのだと考えられます。

しかし、現状の歴史教育では、
重要な自国の成り立ちを教える際に

いまだに倭国、邪馬台国、卑弥呼など、
中国で使用された蔑称を、

なんの疑いもなく
そのまま使用していることもまた事実です。

それだけではありません。

こうした蔑称とともに
日本の歴史を教えると同時に、

「遣隋使や遣唐使によって日本が
　中国の優れた技術を学んだ。

　日本は『魏志倭人伝』のとおり、
　豪華な返礼品をもらうために
　魏に奴隷などの貢物をしていた」

などと、教えているのです。

田中教授はこのように言います。

「この『倭』という言葉が
　もうすでに蔑称であり、

　従順で醜い人たちだという
　意味があります。

　だから、日本はこの言葉を
　われわれの歴史のなかで
　使う必要はありません。

　彼らがそう思っただけです。

　それほど大きく
　取り上げるべきでもありません」

さらに、田中教授は、
日中の関係についてこう指摘します。

「遣隋使、遣唐使の時代、
　日本が朝貢をしていたのではないかと、
　みなさん思われるかもしれません。

　しかし、それは違います。

　むしろこの時代は
　日中が対等なのです。

　そのため遣隋使や遣唐使と
　同じく、遣日使もあったのだと
　きちんと認識しなくてはなりません。

　当時の遣日使の人数はすさまじく、
　天智天皇期（671）年には
　2000人もの一団が来日しています。

　つまり、中国側も、
　日本の文化を学びに来ていたのです」

遣唐使や遣隋使の時代に
たしかに存在していた遣日使。

しかし、その事実が語られる機会は
なぜかそれほど多くありません。

このまま、一方的な視点ばかりで
語られる歴史を受け入れていてもよいのか。

「歴史書」を鵜呑みにするのではなく、
事実に基づいた歴史を
取り戻す必要があるのではないか。

上記の書き込みから・・・

嘘の歴史ばかりを、教わってきた。
中国は、信じるに足りない。

今も、嘘ばかりの中国である。
中国人を信用するな。